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ASAオンラインカンファレンス

プロフィール 藤堂 高明|ファーストグループ

更新日:2021年10月16日


株式会社ファーストグループ代表取締役 一般社団法人地域移動課題解決推進協議会代表理事


大学卒業後大手通信会社に就職し東京で勤務。2003年3月に自動車整備業界へと転職。2007年MBO(マネージメントバイアウト)により代表取締役に就任。毎年7千万の赤字で廃業寸前であった事業を様々な取組みで再建。以降も、大阪や東京・埼玉・千葉などでM&Aや新規出店により事業を拡大し14年で年商30倍を実現させた。 現在、東京本社(渋谷)にてオートアフターマーケット向けITシステム(カーライフAI)を開発中。地方の社会課題を解決するためのモビリティサービスを提供する予定である。 業界活性化のために、経営ノウハウを伝える各種講演や、コラムの執筆(月刊ボデーショップレポート)などの活動の他、最近では新たな自動車整備業界の勉強会組織であるカー・アライアンス・メンバー・プログラム(CAMP)を設立し、より詳細な同社の事業拡大ノウハウを公開・共有している。



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藤堂高明氏のセミナー・講演実績

日本自動車整備振興会連合会、日本自動車車体整備協同組合連合会、ロータスクラブ他業界諸団体、東京海上日動火災保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、損害保険ジャパン日本興亜株式会社、全国中小企業団体中央会、中小企業家同友会、自動車ディーラー、ソフトバンクアカデミアプレゼン大会(2度優勝)、NPO法人同志社大学産官学連携支援ネットワーク「未来経営塾」、各種専門学校、各種大学など多数。




ファーストグループ 詳細


会社名:株式会社ファーストグループ

英文社名:FIRST GROUP Inc.

事業内容:カーライフテックサービス

代表者:藤堂 高明

設立年月日:1960年

本社所在地:東京都渋谷区渋谷2-11-5

ストア数:30店

グループ社員数:210名(平成31年2月時点)

公式サイト:https://firstgroup.jp/



CAMP(Car Alliance Member Program)詳細


CAMP(カー・アライアンス・メンバー・プログラム)は、複数の異業種企業が互いの利益のために協力し、お互いに活用し合える経営資産の相互関係を構築することで、相乗効果を生み出すことを目指した企業連合です。


この新しい組織であるCAMPは、ファーストグループが主催者で、「オートアフターマーケットの勝ち残りをかけて、カーライフ革命の同志を募ること」を目的としている。


名称:FirstGroup Car Alliance Member Program(CAMP)

(ファーストグループ カー・アライアンス・メンバー・プログラム)

所在地:〒101-0052

東京都渋谷区渋谷2丁目11番5号

TEL:03-6803-8492 FAX:03-6803-8493

設立年月日:2015年9月1日

発起人(オフィシャルスポンサー):株式会社ファーストグループ

公式サイト: https://camp.fstg.jp/


日本から、世界に通用するカーライフサービスを。

私たちは人々の生活に欠かせない「クルマ」を軸としたサービスを

グローバルに展開するカーライフテックカンパニーです。




【ASA基調対談】各界の有識者が見据えるオートアフターマーケットの今後。

2020年の特定整備施行を皮切りに、2024年のOBD検査の開始、そして大きな衝撃が走った2030年代半ばまでにガソリンエンジンのみで走行する新車の販売を廃止する方針との報道など、端境期を迎えたオートアフターマーケットは今後どうなっていくのか。 元損保損害調査取締役の経験をもとに全国から講演・研修依頼を受けているあすくみの石川代表、内閣府、経済産業省、国土交通省等が運営する数多くのモビリティに係る委員会や検討会に名を連ねるモータージャーナリストの岩貞 氏、エーミング、そしてEDR/CDRに関する技術検証を行い、その情報を業界に先駆けて公開しているティーワールド 藤田社長、業界に先駆けたAIシステムの開発を進め自整業によるMaaS革命を目指しているファーストグループ 藤堂社長という、各界を牽引する有識者が一堂に会し、オートアフターマーケットの今後について語り尽くすASA基調対談が実現。 <テーマ> ・今秋義務化されるAEB(衝突被害軽減装置)により車体整備は減少するのか? ・求められる設備投資と適正高賃率(レバレート)のバランスとは。 ・EVと自動運転の技術革新の現状と、今後の業界へのインパクトとは? ・エーミング(機能調整)作業は事業としてなりたつのか? ・ADAS(先進運転支援システム)の整備に今後求められる技術と情報とは? ・5Gで加速するMaaS領域で、自整業者は存在価値を示すことができるのか?


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